交通事故コラム

バイク事故による後遺障害でお悩みの方へ

  • 更新日:2024.11.19
  • 投稿日:2017.6.13

バイク事故による後遺障害でお悩みの方へ

 バイクは自動車に比べて、前傾体勢やヘルメットなどで前方に対する視界が狭められてしまうため、バイク運転の際は、左右や前後の確認に対し自動車を運転するとき以上に慎重な態度が望まれます。

 しかし、バイク運転者が安全確認を十分に行っていても、対向車線を走行する自動車がバイクの存在を認識してせずに交差点で右折進入、逆にバイクを認識した上で煽るといったバイク事故が散見されます。 そのほか、路肩を走っていたバイクが自動車の死角に潜り込んで自動車の運転手から視認できなくなってしまい、自動車左折の内輪差で巻き込まれて転倒というようなバイク事故も多くあります。
 バイク

 バイク事故は、走行中のスピードが出ているバイクから人の身体が落下する際の衝撃が大きいことから、入院を必要とする骨折や靱帯損傷など後遺障害につながる重篤な怪我となる危険性が高いです。

 
 

 骨ゆ合の不全、関節の動きが左右でずいぶん異なる、痛みや痺れが持続する、といった後遺症が残ってしまった場合、適切な補償を受けるためには過不足ない後遺障害診断書を作成してもらう必要があります。

 ところが現実には、後遺障害診断書の記載が不十分だったり、必要な検査がされていなかったりいったことが原因で、正当な後遺症の認定を受け損ねているケースも存在します。

 重度の後遺障害が残ってしまった時ほど、交通事故に対する法律や医学の専門知識が必要となりますし、バイク事故事例に詳しい弁護士かどうかで獲得できる賠償金額も大きく変わってきます。

 後遺障害の申請を行う前に、バイク事故事例の経験豊富な弁護士に相談されることをお勧めいたします。そして、交通事故に遭遇した場合、後遺障害の認定確率をあげるためには、必要な時期に必要な検査をそして十分な治療を受けることが肝要です。その意味でも、交通事故に遭遇した際には早めの相談が好ましいです。

 

バイク事故による後遺障害

 バイクは自動車に比べて、前傾体勢やヘルメットなどで前方に対する視界が狭められてしまうため、自動車以上に左右や前後の周辺の安全を意識して確認する慎重な運転が望まれます。
 他方、バイクの運転者自身が安全確認を十分に行っていても、周辺の自動車がバイクを認識していない、ひどいときにはバイクを認識した上で煽るという原因によるバイク事故では散見されます。 

 バイクが路肩を走っている場合、その右そばを並走し、あるいは、前方を並走する自動車の死角に潜り込んで、自動車の運転手からバイクが視認できなくなってしまい、自動車が左折する際に、巻き込まれるバイク事故も多くあります。

 バイク事故の被害者は、自動車のように運転手を覆う囲いがなくヘルメット以外は身体がむき出しに露出していることや、自転車と異なり走行中にスピードが出ている乗り物であることから、衝突の際や地面にたたきつけられた際に強い衝撃を受けて、後遺障害が残る重篤な怪我に繋がる危険性が高いです。

 バイク事故により、痛みや痺れ、関節が左右均等に曲がらないといった後遺障害が残った場合それに対する適切な補償を受けるためには、過不足ない後遺障害診断書を作成してもらう必要があります。

 ところが現実には、後遺障害診断書の記載が不十分だったり、必要な検査がされていなかったりといったことが原因で、正当な後遺症の認定を受け損ねているケースも存在します。

 重度の後遺障害が残ってしまった時ほど、交通事故に対する法律や医学の専門知識が必要となりますし、バイク事故事例に詳しい弁護士かどうかで獲得できる賠償金額も大きく変わってきます。

 バイク事故に遭遇した被害者は、後遺障害の申請を行う前に経験豊富な弁護士に相談されることをお勧めいたします。

 菅藤法律事務所は福岡市の中心部の大濠公園そばにあります。法律事務所1階には無料駐車場完備しておりますので、バイクで来られる方も安心してお気軽にご連絡下さい。

菅藤法律事務所 菅藤 浩三

この記事の著者・運営者:菅藤法律事務所 菅藤 浩三

福岡を拠点に、交通事故被害者の問題解決をサポートする現役の弁護士。弁護士歴約25年、2000件以上の交通事故案件を解決してきた豊富な実績を持つ。東京大学卒業後、合格率2.69%の司法試験に合格。整理回収機構の顧問弁護士や、日本弁護士連合会・福岡県弁護士会の委員を歴任するなど、交通事故分野における高い専門性と信頼性が評価されている。

当サイトでは、長年の経験と実績を持つプロの弁護士だからこそ書ける、信頼性の高い一次情報などを発信しています。

弁護士歴(抜粋)

  • 1992年

    司法試験合格

  • 1995年

    福岡県弁護士会に弁護士登録

  • 2004年

    整理回収機構 九州地区顧問 就任

  • 2006年

    菅藤法律事務所を設立

公的役職歴(抜粋)

  • 2010年~

    日本弁護士連合会「市民のための法教育委員会」副委員長

  • 2010年~2013年

    福岡県弁護士会「法教育委員会」委員長

  • 2014年~

    福岡県弁護士会「ホームページ運営委員会」委員長

  • 2015年~

    福岡県弁護士会「交通事故委員会」委員

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